作業療法士を30代から目指すことはできる？
作業療法士に30代からなってやっていける？
作業療法士を30代で目指すリスクがあるなら教えて！
このような悩みを解決します。
作業療法士の魅力に、30代で気づいて目指す方は多いです。
ですが、本当に30代という年齢から作業療法士を目指してもいいのか、OTとしてやっていけるのか気になりますよね。
本記事では、30代から作業療法士になる方法や注意点、作業療法士になったあとのことを解説します。
作業療法士は30代からでもなれる？結論：学校に行けばなれます
結論からいうと、作業療法士は30代から目指すことができます。
なぜなら、作業療法士の養成校（学校）に通って、国家試験に合格すれば免許をとれるから。
作業療法士になるために年齢制限はありません。
40代・50代からでも作業療法士になれますよ。
30代から作業療法士になるための具体的な流れは下記の通りです。
- 養成校（専門学校・短大・大学など）に入学
- 勉強する（2～4年間）
- 実習を受ける
- 国家試験に合格する
- 就職する
まずは、作業療法士の養成校に通うところから始まります。
養成校は種類がありまして、
- 専門学校（3年制・4年制）
- 短大（3年制）
- 大学（4年制）
などがあります。
30代からであっても、最短3年で作業療法士になれますよ。
作業療法士を30代から目指すなら、まずは学校選びからです。
3年制でも、
- 専門学校
- 短期大学
上記2つを選べます。
4年制においても、
- 専門学校
- 大学
上記2つを選べます。
ちなみに、学校によっては夜間学部を設けているところもあるので、社会人でも働きながら学べます。
勉強に励み、単位が取得出来たら、ようやく理学療法士の国家試験です。
作業療法士の試験の合格率は下記の通りです。
| 受験者数 | 合格者数 | 合格率 | |
|---|---|---|---|
| 第59回（2024年） | 5,736人 | 4,840人 | 84.4% |
| 第58回（2023年） | 5,719人 | 4,793人 | 83.8% |
| 第57回（2022年） | 4,861人 | 4,311人 | 88.7% |
| 第56回（2021年） | 5,549人 | 4,510人 | 81.3% |
| 第55回（2020年） | 6,352人 | 5,548人 | 87.3% |
どの年も7割以上の方が作業療法士試験に合格しています。
試験内容は暗記が中心ですので、社会人経験がある方ならば難しくありません。
そして、国家試験をパスして理学療法士免許を取得したら、いよいよ就職という流れです。
それでは、短大と専門学校、大学の違いを解説しますね。
作業療法士を30代から目指すことのリスクは2つ
作業療法士を30代から目指すことにはリスクもあります。
安易に目指すのではなく、よく考えてほしいです。
1つずつ解説します。
就職は簡単ではないこともある
作業療法士を30代から目指すリスクの1つ目は、就職です。
作業療法士に30代でなれたとしても、「30代の新人作業療法士」を雇ってくれる企業があるとは限りません。
なぜなら、就職時のライバルは「20代の新卒」だから。
企業からすれば20代の新卒の方が価値がありますからね。
つまり、30代で頑張って作業療法士免許を手に入れたとしても、就職までスムーズにいくとは限りません。
とはいっても、就職先をえり好みしすぎなければ問題にはならないはずです。
待遇を気にしすぎたり、倍率が高い病院ばかりを希望したりしなければ平気でしょう。
作業療法士の就職先は、病院以外にもたくさんありますからね。
給料は安い
作業療法士を30代から目指すリスクの2つ目は、給料が安いということです。
作業療法士の平均年収は、約357万円。
2023年9月に国税庁が発表した「令和4年分 民間給与実態調査統計」によれば、現在の日本人の平均年収は約457万円なので、大きく下回っています。
頑張って30代から作業療法士になったとしても、思うような給料はもらえないと思ってください。
給料が低い理由は、診療報酬制度の影響です。
詳細は理学療法士と作業療法士の給料が安い５つの理由【給料を上げる方法は？】でまとめていますが、OTの給料は安いだけでなく、上がりません。
筆者は人事の業務もしていたので作業療法士の現実は大体知っていますが、本当に上がりませんよ。
昇給も昇進も期待しないほうがよいです。
ではどうすればいいのかというと、転職を重ねるか、副業をするしかありません。
同じ職場にい続けることが給料が上がらない最大の要因です。
下記の記事では、作業療法士が収入を増やす方法をまとめているので、気になる方は参考にしてください。
作業療法士に30代でなると大変なこと
作業療法士を30代から目指すことは容易ではありません。
大変なことを事前に把握しておいてください。
1つずつ解説します。
学費の負担
学費は学校によって異なります。
卒業までに500万円以上かかることも多いです。
| 専門学校（3年制） | 約115万円～170万円 |
|---|---|
| 短期大学（3年制） | 約100万円～180万円 |
| 専門学校（4年制） | 約100万円～175万円 |
| 大学（4年制） | 約60万円～200万円 |
公立と私立によってかなり幅があります。
本当に、これだけの額を出して作業療法士になりたいのか、よく考えてください。
家庭との両立
30代から作業療法士を目指すなら、仕事をしながらの方が多いと思います。
昼は仕事、夜は学校で勉強という生活が3年以上続きますが、耐えられるかどうかよく考えてほしいです。
どうしても作業療法士になりたくて、OTとしてやりたいことがあるなら目指すべきだと思います。
しかし、なんとなく目指しているなら、辞めておくことをおすすめします。
お子さんがいれば、こどもと過ごせる時間はさらに減りますし、配偶者には負担を強いてしまいますからね。
学生だらけの環境で学ぶ
作業療法士を目指す人は、10代の若者がほとんどです。
つまり、学校では若者に交じって学ぶことになります。
友人ができないのはもちろん、気まずい空気になることは想像に難くないです。
「そんなの関係ない！」と思える方ならともかく、、精神的な負担も考えておきましょう。
夜間学部は社会人が多いので、夜間に絞って学校を探す手もおすすめです
作業療法士に30代でなったあとに重要なこと
作業療法士に30代でなったあとに重要なことは、研鑽を続けることです。
作業療法士に30代でなれたとしても、そこで終わりではありません。
むしろスタートラインに立った段階です。
30代で作業療法士に挑戦し、資格を得て就職できた時点で非常に頑張っていると思います。
ですが、その先のことを考えると、研鑽を続けることが何よりも重要です。
医療は日々進歩しているので、研鑽を辞めると落ちこぼれてしまいます。
作業療法士になるために勉強を頑張りましたよね。
そしたら次は、作業療法士として続けていくために、OTとして将来も必要とされるために研鑽を積むのです。
また、作業療法士の給料は安く、上がりにくいことも頭に入れておきましょう。
診療報酬の関係で、本当に作業療法士の給料は上がりません。
しかも、昇給昇進もほぼないです。
だからこそ、作業療法士は転職を繰り返したり、副業を始めたりして稼ぐ必要があります。
作業療法士になれた！と安心するのではなく、その先も見据えて行動しましょう。
作業療法士は30代からでも将来性はあるが、研鑽が必要
作業療法士の将来性はあります。
30代から作業療法士になったとしても、十分やっていけるでしょう。
30代どころか40代からOTを目指すのは遅くないです。
ちなみに、作業療法士は飽和しているという話を聞いたことはありますか？
作業療法士養成校が乱立した影響で、作業療法士の供給が需要を上回っているという話です。
つまり、作業療法士が増えすぎたせいで、就職できない将来が近づいているというわけですね。
詳細は、作業療法士に将来性はない？元人事が根拠を持って否定しますでまとめているので、OT飽和の話を知らない方はハックしておくべきかと思います。
とはいっても、結局は努力次第ですね。
専門や強みを持たない「どこにでもいる作業療法士」は、将来的に生き残れない可能性が高いでしょう。
人材としての価値が低いですからね。
そうならないために、研鑽を続けて人材価値を高める必要があります。
この意味では、30代から作業療法士になった方は、根性とやる気があるので将来的にも生き残れるOTになる可能性が高いです。
もし、年収アップが目的で作業療法士を目指しているなら、一般企業への転職の方が低リスクで収入をあげられますよ。
わざわざ作業療法士養成校に通う学費も、家族や友人と遊ぶ時間も削る必要なんてありませんからね。
まとめ｜作業療法士は30代からでもなれるが、なったあとのことを考えて
作業療法士は30代からでも目指せる職種です。
しかし、学費や将来性のことを考えて決断してほしいですね。
なぜなら、作業療法士になるためには相当な努力とお金が必要だから。
また、なった後のことも考えるべきです。
作業療法士は給料が安く、上がることもほぼありません。
思うような生活は送れないリスクがあります。
明確な理由があって作業療法士を目指すならともかく、そうでないならもっと考えることをおすすめします。
もし、収入を増やしたくて理学療法士を目指しているなら、転職のほうが安全かつ合理的です。
作業療法士の養成校は年間50万円～120万円程度はかかります。
しかも、作業療法士の給料は、1年目では300万円代であることがほとんどですからね。
収入が目的なら、低リスクで収入を増やせる一般職への転職がよいでしょう。
転職には費用もかかりませんからね。
今回は以上です。
